引越しなどを機に、家具や家電などの家財をまとめて処分したいと考えていませんか。
一方で、「家財ってどうやって処分すればいいの?」「どれくらい費用がかかるのだろう」「できれば手間をかけずに済ませたい」と悩む方も多いのではないでしょうか。
家財の処分方法には、自治体の粗大ごみとして出す方法から、売却・譲渡、不用品回収業者に依頼する方法までさまざまな選択肢があります。
しかし、選び方を間違えると、想定以上に費用がかかったり、引越し直前に慌てることになったりするケースも少なくありません。
そこで本記事では、家財の主な処分方法や費用相場をわかりやすく整理したうえで、無料・できるだけ安く処分するコツや、業者選びのポイントまで徹底解説します。
これから新しい生活を気持ちよくスタートさせるためにも、ぜひ参考にしてください。
- 家財の処分方法
- 家財の処分にかかる費用
- 家財の処分費用を抑えるコツ
いらなくなった家財を処分する6つの方法

いらなくなった家財を処分する方法は、主に以下6つです。
- 自治体に粗大ごみとして回収してもらう
- 買い替えなら購入元のお店で引き取ってもらう
- 引越しに伴う処分なら引越し業者に依頼する
- 家財処分業者(不用品回収業者)へ依頼する
- リサイクルショップに買い取ってもらう
- フリマやオークションに出品する
それぞれの特徴や注意点を押さえたうえで、あなたの状況に合う方法を選んでいきましょう。
自治体に粗大ごみとして回収してもらう
家財をできるだけ安く処分したい場合、まず検討したいのが自治体の粗大ごみ回収です。
自治体のサービスを利用すれば、処分費用は1点あたり数百円〜数千円程度と、民間業者に依頼するよりも費用を抑えられるケースがほとんどです。
なお、自治体の粗大ごみとして処分する流れは、以下のとおりです。
- 自治体の窓口やWebサイトから回収を申し込む
- 処分する家財の種類・サイズを伝える
- 指定された金額の処理券を購入する
- 回収日に指定場所へ出す
ただし、回収日が限られている点には注意が必要です。
申し込みから回収まで数週間かかることもあり、引越し直前では間に合わない場合があります。
また、ベッドや大型家具などは自分で運び出す必要があるため、体力面の負担も考慮しなければなりません。
買い替えなら購入元のお店で引き取ってもらう
家電の買い替えを予定している場合は、購入元のお店で古い家電を引き取ってもらう方法も検討してみましょう。
特に、冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンといった家電は、家電リサイクル法の対象となっており、自治体の粗大ごみとして処分できません。
これらの家電は、新しい製品を購入する際に、販売店へ引き取りを依頼するのが一般的です。
なお、家電などの引き取りには、以下のような費用がかかります。
- リサイクル料金(品目・メーカーごとに定められている)
- 収集運搬料金(店舗ごとに異なる)
合計すると、数千円程度になるケースが多いですが、自分で処分先を探す必要がなく、確実に適正処理してもらえる点は安心材料です。
一方で、買い替えが前提となるため、処分だけを目的とした利用はできない点には注意しましょう。
【関連記事】洗濯機の正しい処分方法7選|ケース別の捨て方や費用、注意点を徹底解説
引越しに伴う処分なら引越し業者に依頼する
引越しと同時に家財を処分したい場合は、引越し業者に処分を依頼する方法もあります。
引越し業者による家財処分は、次のような形で対応されることが一般的です。
- 引越し作業当日に不要品を引き取ってもらう
- オプションサービスとして不用品回収を追加する
- 提携している回収業者を紹介してもらう
引越し業者に依頼する場合、自分で粗大ごみの手配や運び出しを行う必要がないため、時間や労力を節約できる点がメリットです。
特に、大型家具や重たい家電が多い場合は、搬出作業を任せられる安心感もあります。
ただし、引越し業者の不用品回収は、費用が割高になりやすい点には注意が必要です。
回収できる品目や量に制限があるケースもあり、すべての家財を処分できるとは限りません。そのため、見積もり時に処分可能な物と費用を事前に確認しておくことが大切です。
家財処分業者(不用品回収業者)へ依頼する
家財の量が多い場合や、一度まとめて処分したい場合は、家財処分業者(不用品回収業者)に依頼する方法がおすすめです。
家財処分業者に依頼すると、次のような作業をまとめて任せられます。
- 家具・家電・生活用品の仕分け
- 大型家財の搬出作業
- 不用品の回収・処分
特に、家族での引越しや、部屋数が多い住まいでは、自分で処分するよりも時間と労力を大きく減らせる点がメリットといえるでしょう。
また、依頼から数日で処分を依頼できるので、引越し前後のスケジュール調整がしやすい点も魅力です。
一方で、回収量に応じて費用がかかるため、事前に見積もりを取り、料金や作業内容を確認することが重要です。
リサイクルショップに買い取ってもらう
まだ使える家財がある場合は、処分ではなくリサイクルショップに買い取ってもらう方法も検討してみましょう。
リサイクルショップで買い取り対象になりやすいのは、次のような家財です。
- 製造年数が比較的新しい家電
- 目立つ傷や汚れが少ない家具
- ブランド品やデザイン性の高いインテリア
一方で、年式が古い家電や使用感の強い家具は、買取不可となるケースも少なくありません。その場合は、無料引き取りや有料処分を案内されることもあります。
また、持ち込みが基本の店舗も多いため、大型家具や家電を運ぶ手間がかかる点には注意が必要です。自力での運搬が難しい場合は、出張買取に対応している店舗へ依頼しましょう。
フリマやオークションに出品する
家財の処分までに時間の余裕があり、少しでもお金に換えたい場合は、フリマアプリやネットオークションに出品する方法も選択肢のひとつです。
リサイクルショップでは値がつかなかった家財でも、個人間取引であれば買い手が見つかる可能性があります。
フリマやオークションで出品しやすい家財の例は、次のとおりです。
- 小型家電や生活雑貨
- 使用感が少ない家具・インテリア
- 趣味性の高いアイテム(デザイン家具など)
特にフリマサイトでは、自分で価格を設定できるため、納得感を持って手放しやすい点はメリットといえるでしょう。
一方で、写真撮影や商品説明、梱包・発送などの手間がかかる点には注意が必要です。大型家具の場合、送料が高額になり、結果的に利益が出ないケースもあります。
また、必ずしもすぐに売れるとは限らないため、引越し期限が迫っている場合には不向きです。 「売れたらラッキー」程度の気持ちで、早めに出品しておくとよいでしょう。
家財の処分は自分でする?業者に依頼する?それぞれのメリットを比較

家財の処分方法を調べていく中で、「できるだけ自分で処分したほうが安いのでは?」「いっそ業者に任せたほうが楽なのでは?」と迷っている方も多いのではないでしょうか。
家財の処分は、自分で行う方法と業者に依頼する方法の大きく2つに分けられますが、どちらが正解というわけではありません。
そこでここからは、自分で家財を処分する場合と業者に依頼する場合について、それぞれのメリット・デメリットを整理して解説します。
自分の状況に合った方法を見極める参考にしてください。
自分で家財を処分するメリット・デメリット
家財を自分で処分するメリット・デメリットは、以下のとおりです。
- 処分費用を安く抑えられる
- 処分方法を自分で選べる
- 売却できればお金になる可能性がある
- 分別や申し込みなどの手間がかかる
- 重い家具・家電の搬出が大変
- 回収日が限られ、スケジュール調整が必要
「費用を抑えたいが、時間や体力にも余裕がある」という方には向いている方法といえるでしょう。
家財の処分を業者に依頼するメリット・デメリット
家財の処分を業者に依頼するメリット・デメリットは、以下のとおりです。
- 分別・搬出・回収を一括で任せられる
- 大型家具や重い家電も安全に処分できる
- 日時指定や短期間での対応が可能な場合がある
- 精神的な負担が少ない
- 自分で処分するより費用がかかる
- 業者選びを誤るとトラブルにつながる可能性がある
費用面ではデメリットがありますが、「期限までに確実に終わらせたい」「体力的に不安がある」という場合には、有力な選択肢といえるでしょう。
家財の処分を業者に依頼する場合にかかる費用

家財の処分を業者に依頼する際、最も気になるのが費用面ではないでしょうか。
業者依頼の場合、処分費用は家財の量・種類・作業内容によって大きく変わるため、「一律いくら」とは言い切れません。
しかし、多くの業者では、「トラック1台積み放題」のようなパックプランを用意しており、トラックのサイズに応じた費用で依頼が可能です。
- 1tトラック:3万円前後
- 2tトラック:5万円~8万円
- 3tトラック:10万円~
そのほか、家財を一点ずつ処分する場合の費用相場は、以下のとおりです。
| 回収品 | 回収費用 |
|---|---|
| ベッド | 3,500〜6,000円 |
| 電子レンジ | 2,000〜3,000円 |
| ストーブ | 1,000〜2,000円 |
| ソファ(2人掛け用以上) | 5,000〜7,000円 |
| 布団・毛布(4枚まで) | 2,000〜4,000円 |
| マットレス(折り畳み含む) | 5,000〜7,000円 |
なお、上記の費用はあくまでも目安です。
業者に依頼する際は、事前に見積もりを取り、費用に含まれる作業内容や実際の費用を細かく確認してください。
【関連記事】不用品回収の費用相場|無料で処分する方法やぼったくられないためのポイントを解説
家財の処分費用をできるだけ安くするコツ

家財の処分費用をできるだけ安くするコツ家財の処分方法を検討する中で、「できれば費用はできるだけ抑えたい」と考えるのは自然なことです。
そこでここからは、家財の処分費用をできるだけ安く抑えるために意識したいポイントを解説します。
できる限り自分で処分する家財の処分費用を抑えたい場合は、小さい家財などをできる限り自分で処分することが大切です。
業者にすべて任せると手間は減りますが、その分、回収・搬出・人件費が上乗せされ、費用が高くなりやすくなるからです。
自分で処分しやすいものとしては、次のような家財が挙げられます。
- 可燃・不燃ごみとして出せる生活用品
- 自治体の粗大ごみ回収で対応できる家具
- 小型家電や雑貨類
特に、粗大ごみは自治体サービスを利用すれば、1点数百円〜数千円程度で処分できるため、業者依頼と比べて大きな差が出やすいポイントです。
また、フリマアプリや買取サービスを使って利益が出れば、業者へ依頼する費用に充てられるでしょう。
自治体の補助金・助成金を利用する
家財の処分費用を抑えるうえで、自治体の補助金や助成金制度を活用できないか確認することも重要なポイントです。
誰でも利用できるわけではありませんが、条件に当てはまれば処分費用の一部を補助してもらえるケースがあります。代表的な例として、次のような制度があります。
- 高齢者世帯や障害者世帯を対象とした片付け・処分支援
- 空き家対策の一環として行われる家財処分補助
- 災害や事故後の家財処分に対する支援制度
これらの制度では、上限額が数万円程度に設定されていることもあり、条件を満たせば大きな負担軽減につながります。
ただし、申請には事前手続きが必要な場合が多く、処分後では対象外になるケースもあるため注意が必要です。
また、補助金や助成金の有無は自治体ごとに異なるため、公式サイトを確認したり、窓口へ問い合わせたりして事前に情報を集めておきましょう。
ジモティーなどのリユースサービスを活用する
処分費用をできるだけかけたくない場合は、ジモティーなどの地域密着型リユースサービスを活用する方法もあります。
ジモティーは、近隣の個人同士で不要品を譲り合えるサービスのため、売れにくい家財でも「無料で引き取ってくれる人」が見つかる可能性がある点が特徴です。
リサイクルショップでは買取不可だったものでも、「無料なら欲しい」というニーズは意外と多く、処分費用ゼロで手放せるケースもあります。
また、近隣での取引が中心となるため、発送作業が不要で、大型家財でも比較的スムーズに引き渡せる点もメリットです。
一方で、必ずしもすぐに引き取り手が見つかるとは限らない点には注意が必要です。
引き渡し日時の調整や、連絡のやり取りが発生するため、時間に余裕がある方向けの方法といえるでしょう。
複数の業者で相見積もりをとる
家財の処分費用を少しでも抑えたい場合は、複数の業者から相見積もりを取ることが重要です。
同じ量・内容の家財でも、業者によって料金や作業範囲に差が出ることは珍しくありません。また、相見積もりを取ることで、次のようなメリットがあります。
- 処分費用の相場感がつかめる
- 不必要に高い見積もりを避けられる
- 作業内容やサービスの違いを比較できる
見積もりを依頼する際は、金額だけでなく、料金に含まれる作業内容まで確認することが大切です。
たとえば、仕分け・搬出・処分費用がすべて含まれているのか、追加料金が発生する条件は何か、といった点をチェックしておきましょう。
複数社を比較したうえで、料金と対応のバランスが取れた業者を選ぶことが、失敗を防ぐポイントといえるでしょう。
家財の処分業者を選ぶときのポイント

家財の処分を業者に依頼する場合、どの業者を選ぶかによって満足度は大きく変わります。
そこでここからは、家財処分業者を選ぶ際に最低限チェックしておきたいポイントを紹介します。
安心して任せられる業者を見つけるための参考にしてください。
一般廃棄物処理業の許可を得ているか
家財の処分業者を選ぶうえで、まず確認しておきたいのが、一般廃棄物処理業の許可を得ているかどうかです。
家庭から出る家具や家電などの家財は「一般廃棄物」に分類されるため、回収・処分するには、自治体から正式な許可を受けている必要があります。
許可を持たない業者が回収を行うと、不法投棄などの不適切な処分につながるおそれがあり、依頼者側もトラブルに巻き込まれる可能性があります。
そのため、業者の公式サイトや見積もり時に、以下の点を確認しておくと安心です。
- 一般廃棄物処理業の許可番号が明記されているか
- 自社で許可を保有している、または許可業者と正式に提携しているか
- 対応エリアの自治体名が具体的に記載されているか
適切な許可の有無は、信頼できる業者かどうかを見極める重要な判断材料といえるでしょう。
料金体系や追加料金が明確になっているか
家財処分業者を選ぶ際は、料金体系や追加料金の条件が明確に示されているかも必ず確認しましょう。
見積もり金額が安く見えても、作業後に追加費用が発生し、結果的に高額になるケースは少なくありません。
特に注意したいのは、次のような点です。
- 見積もり金額に含まれる作業内容(仕分け・搬出・処分など)
- 階段作業や大型家具の解体に追加料金がかかるか
- 当日になって費用が増える可能性があるか
信頼できる業者であれば、事前に作業内容と料金の内訳を説明し、「どのような場合に追加料金が発生するのか」まで明確にしてくれます。
一方で、「現地を見ないとわからない」「作業してみないと確定できない」といった説明が多い場合は、慎重に判断したほうがよいでしょう。
見積もり時点で不明点をそのままにせず、納得できるまで確認することが、トラブルを防ぐコツです。
口コミや評判を確認する
家財処分業者を選ぶ際は、実際に利用した人の口コミや評判を確認することも欠かせません。
口コミを確認する際は、Googleマップのレビューや比較サイトなど、複数の媒体をもとに次のようなポイントに注目してください。
- 見積もりと請求金額に大きな差がなかったか
- スタッフの対応や説明が丁寧だったか
- 作業がスムーズでトラブルがなかったか
また、極端に評価が高すぎる、あるいは内容が似通っている口コミが多い場合は、いわゆる「サクラ」による口コミの場合もあります。
そのため、口コミはあくまで判断材料の一つとして活用し、見積もり時の対応なども含めて総合的に判断することが大切です。
家財の処分+部屋の片付けならブルークリーンがおすすめ

「家財を処分するだけでなく、部屋もきれいな状態にして退去したい」という方には、ブルークリーンの利用がおすすめです。
ブルークリーンは、家財の処分だけでなく、部屋全体の片付けや簡易清掃、退去前の原状回復を見据えた作業までまとめて対応しています。
そのため、処分と片付けを別々の業者に依頼する必要がなく、手間やスケジュール調整の負担を大きく減らせるのがメリットです。
また、当社では事前見積もりによる明確な料金提示や、状況に応じた柔軟な作業プランの提案を行っているため、安心してご依頼いただけます。
家財の処分とあわせて、新生活を気持ちよくスタートするための片付けまで任せたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。
まとめ
家財の処分方法には、自治体回収や買取、リユースサービスの活用、業者への依頼など、さまざまな方法があります。
費用を抑えたい場合は自分で処分する方法が向いていますが、その分、手間や時間がかかる点には注意が必要です。
一方で、業者に依頼すれば費用はかかるものの、短期間で確実に家財を処分でき、負担を大きく減らせます。
また、処分前に出張買取を利用したり、ジモティーなどのサービスを活用したりすることで、処分費用を抑えられる可能性もあります。
業者に依頼する場合は、相見積もりを取り、許可の有無や料金体系、口コミなどを確認することが重要です。「できるだけ安く」「できるだけ楽に」など、重視したいポイントは人それぞれ異なります。
ご自身の状況に合った方法を選び、無理のない形で家財を処分することで、新しい生活を気持ちよくスタートさせましょう。
▼ 保有資格・専門技術(IICRC/CDC準拠)
- 国際ライセンス:IICRC認定技術者(CCMT/OCT)
- 専門技術:カビ除去(Goldmorr認定)/ ペストコントロール技能師
- 災害支援:災害復旧技術者(JRES認定)
- 自治体講師:横浜市栄区「ごみ屋敷解消と再発防止支援」
▼ メディア出演・活動実績
- YouTube登録者5.3万人:「特殊清掃ch|すーさん」メイン出演
- TV出演:ABEMA Prime #アベプラ【公式】
- 連載コラム:日刊SPA! / bizSPA!フレッシュ
- インタビュー:スタジオパーソル(キャリア特集)







